年度末の成果報告に使える：動画施策の“社内向けまとめ方”
動画施策の年度末報告で、多くの担当者が共通して抱える悩みがあります。
「数字は出ている。だが、評価されない」
「再生数はある。だが、予算の話にならない」
「成果はあるはず。だが、説得材料にならない」
問題は動画そのものではありません。
“まとめ方の設計”が意思決定に接続できていないケースがほとんどです。
この記事では、動画施策の成果報告を“社内で通る資料”へ変える実務ルールを解説します。
さらに、現在の主要媒体の公式指標と整合する考え方へ整理し直します。
なぜ動画施策の成果報告は難しいのか
動画には多くの評価指標があります。
- 再生数
- 視聴維持率
- CTR
- CPA
- サイト流入
- CV
しかし、社内報告で求められるのは「指標の多さ」ではありません。
意思決定に使える結論
これが欠けると、どれだけ数字が揃っていても評価は進みません。
よくある問題①：数字が多すぎて結論が見えない
網羅的な資料ほど、要点が埋もれます。
よくある問題②：指標がバラバラで比較できない
媒体ごとに測っているものが異なるため、横並びにすると判断不能になります。
よくある問題③：「成果」と「次の一手」が分離している
年度末報告で最も重要なのは「来年どうするか」です。
現在の動画評価環境で変わらない前提
① 視聴継続（Audience Retention）
主要媒体では、冒頭での離脱率が重要な評価指標として扱われています。
共通する前提はこれです。
最初に離脱されている動画は、成果以前の問題
- どこで落ちているか
- 改善前後の変化
- 改善余地
② 注意喚起・接続（Attention / Connection）
動画はまず「関係ある情報」と認識される必要があります。
- 表示数 → 興味喚起率
- 再生数 → 入口突破率
- CTR → 行動接続率
③ 行動変化（Outcome）
最終的な評価は「何が変わったか」で判断されます。
- 問い合わせ数
- 予約数
- 応募数
- 営業効率
社内報告で揃えるべき3点セット
1）施策の目的（KGI）
動画の存在理由を固定します。
- 認知目的
- 理解促進目的
- 行動促進目的
- ブランディング目的
2）結論（今年の総括）
数字より先に結論を示します。
- 良かった点
- 課題
- 判断
3）次年度への接続
成果報告は未来提案資料でもあります。
- 続ける施策
- 改善する施策
- 停止する施策
KPI整理の実務ルール
認知系指標
見つけられたか
理解系指標
刺さったか
行動系指標
動いたか
ROI説明で失敗しない実務視点
NG：過剰な断定
動画施策における直接的な売上断定は、現在の評価環境ではリスクが伴います。
安全な整理方法
直接効果と間接効果を分けて説明します。
- 直接効果：CV・問い合わせ等
- 間接効果：理解促進・効率改善等
よくある質問
Q1. 冒頭離脱が悪いと成果報告は難しくなりますか？
一般的には難しくなります。入口で落ちている場合、後続指標より優先的な課題として扱われます。
Q2. 再生数は多いのに評価されません
再生数は入口指標です。理解系・行動系との接続が示せないと評価は限定的になります。
Q3. ROIが説明できません
直接効果と間接効果を分けた整理が実務的です。断定より合意形成を優先します。
Q4. KPIが多すぎてまとまりません
認知・理解・行動の3分類で束ねる方法が有効です。
Q5. 来年の予算につながりません
成果説明だけでなく「次の一手」の明確化が重要になります。
まとめ
媒体仕様や管理画面は変化し続けます。
しかし、評価原理は大きく変わりません。
- 視聴継続
- 関係認識
- 行動変化
年度末の成果報告で重要なのは、数字の網羅ではなく意思決定の設計です。
動画施策の成果報告・評価設計・資料構成を見直したい方は広島動画制作.comにお問い合わせください。
